ニュース番組のお天気コーナーでお馴染みの気象予報士。
気象予報士は気象庁で働いているというイメージが一般的にありますが、実は様々な職種や職場において求人があります。
そこで、気象予報士の資格や意外な就職先、仕事の現状について詳しく紹介します。
将来実際に気象予報士を目指している方、また気象予報士として転職等を考えている方はぜひ参考にしてください。
気象予報士とは？
皆さんもご存知の通り、気象予報士は天候に関する様々なデータや資料を分析しこれからの天気や降水確率、風の強さなどの予報を行います。
予報業務には熱力学や統計学など幅広い分野における非常に高度な専門スキルが必要不可欠であるため、気象予報士として働くためには国家資格を取得する必要があります。
気象予報士の国家資格は非常に取得が困難であるハイレベルな試験として有名で、合格率は毎回わずか4〜5％前後となっております。
しかし、受験資格は特に設けられていないため年齢や学歴問わず誰でも受験可能で、11歳の小学六年生が最年少記録を持っています。
気象予報士の仕事内容
気象予報士の仕事内容ですが、主な仕事は天気の予報業務となっております。
全国に設置されている雨量を図るための「アメダス」や人工衛星からの情報、データを元にこれからの天気の変化について分析、予報を行います。
また、地震や台風、噴火といった自然災害が発生した際にはすぐさま情報を収集し、避難勧告や注意報などを発令するのも気象予報士の重要な役割となります。
意外な職種も！気象予報士の就職事情
気象予報士は気象庁で働いているというイメージが強いですが、実は気象庁以外の職種や職場においても活躍しています。
そこで、気象予報士国家資格取得者の意外な就職先や就職事情について一緒に見ていきましょう。
就職先1：商社、メーカー、その他農作物関連の一般企業
気象予報士の意外な就職先として、商社やメーカーなど一般企業が挙げられます。
普段私達が各メディアで目にしている天気予報は公衆向けの情報となっていますが、業種・業態、また職種によっては自社向けの気象情報が必要となるケースがあります。
例えば、大豆やとうもろこし等の農作物の輸入・輸出を行っている会社では、気候や天気、季節によって収穫量や取れ高が大きく変動するため、収益のためにも気象予報士による専門的な分析結果を元に取引の時期や量を決める必要があります。
そのため、特に大手の商社、メーカーやその他農作物関連の企業では気象予報士の求人を行っているところも少なくありません。
就職先2：船舶・航空業、建設業
航空業や建設業といった職種においても通常業務を安全に行うために気象予報士が必要となります。
船舶・航空業に関して、海や空というのは非常に天候の影響を受けやすい場所であることから、乗客の安全のためにもより気流や海流が安定した航路を通る必要があります。
そのため、気象予報士が天候に関する様々なデータや統計を分析し、客船や旅客機の安全な航路を決めていきます。
建築業界での気象予報士の求人は他の職種に比べれば限られていますが、大型建造物や高層ビルの建築作業の際には天候の影響というのは決して無視できるものではないため、一定数の求人が必要になります。
就職先3：テレビ局、放送関連業界
気象庁の他に気象予報士の就職先として認知度の高いのはテレビ局や放送関連業界です。
各局のニュース番組における気象情報のコーナーにおいて、キャスターが読むための原稿を作成したり気象予報士自らが気象情報を伝えることもあります。
その他にも、一般の気象会社に就職し各産業分野の企業などに気象情報を提供するという働き方もあります。
気象予報士の年収、求人状況や将来性とは？
気象予報士は業務内容や収益に天候が影響する企業や組織においていなくてはならない職業であり、あらゆる職種において一定数の需要があることは確かです。
しかし、必ずしも安定して働ける職種というわけではありません。
そのことも含めて年収や求人情報、気象予報士の現状について考えて行きましょう。
気象予報士の平均年収や求人状況
気象予報士の気になる年収ですが、業種・業態・勤務先問わず平均として480万円が相場となっております。
あらゆる分野において需要があることから、求人状況は決して悪くはありません。
しかし、特に一般企業で就職する際には気象予報士の業務内容は非常に限られているため、平均的な年収を稼げるとは限りません。
そのため安定した収入を得るためには、気象予報士のしてのスキルにプラスして勤め先、就職先の業種における専門スキル、関連スキルの取得が必要とされます。
その結果、業務の幅が広がりより多くの収入を見込むことができます。
気象予報士の現状や将来性
予報業務には気象予報士の専門的知識はもちろんのこと様々なデータ、技術、機器が使用されます。
特に天候の変化などを観測するための機器は近年非常に発展してきているため、以前に比べて気象予報士の業務の幅が狭まっているのが現状となっています。
とはいっても気象予報業務において気象予報士の需要がゼロになることは決してなく、観測機器の発達によって逆に新たな需要が生まれることも考えられます。
また、南海トラフ巨大地震や未曾有の自然災害が実際に起きた際、もしくは起きる以前に防災が必要となる場合には現在よりも気象予報士の活躍が期待されるためその点において将来性のある職業と言えます。
気象予報士の就職事情まとめ
今回は気象予報士の就職事情について詳しく紹介しました。
気象予報士は気象庁や気象会社と言った職場以外にも様々な分野において一定数の需要がある職業です。
気象予報士の業務は気象予報をすることですが、それは各産業や企業における収益にも大きな影響を与えるため非常に重要な役割を担っていると言えます。
観測技術の進展によって実際の業務の幅が狭まることもありますが、決して需要がなくなるわけではありません。
将来気象予報士を目指している方、もしくは資格取得後の就職先について疑問等がある方は以上で紹介した内容をぜひ参考にしてください。
